小規模マンションオーナーの日記


12月 06, 2016

アパート経営とバフェット氏


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ウォーレン・バフェット氏といえば投資家の間では、言わずとも知れた著名な投資家です。

幾つかの投資チームが頭角を表したかと思えば、投資に失敗し、姿を消すなかで、バフェット氏の投資チームは長年にわたって好成績を積み上げおり、まさにすごい投資家です。

1930年生まれなので2016年現在86歳という高齢ですが、いまだに健在のようです。

そして彼の投資手法については、多くの人が注目しており、投資についての格言も数多くあります。

その格言は不動産投資にもあてはまることがあると思いますので、彼の言った格言が不動産投資にもどのようにあてはまるかについてもここで考えてみました。

例えば、ZAKZAK2016年11月24日の「自称専門家たちの助言は投資家の利益にはならない」という記事の中で紹介されていた格言の1つに

実績もない自称専門家たちの助言に、お金を払う価値はない 

 

引用:自称専門家たちの助言は投資家の利益にはならない

という言葉があります。

つまりは銀行、証券、投資顧問、評論家、アナリストたちのように、自分自身はリスクの伴う投資は行わないものの、他人の投資については、あれこれ口を出し助言する人たちのことを自称専門家と述べています。

結局は彼ら自称専門家は、投資家に売買させ、手数料収入などで儲けるために、あれやこれやとアドバイスをしますが、結局は投資家の利益にはならないので、適当に聞き流しましょうというのです。

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アパート経営で成功を収めている人のアドバイスは役立つかもしれない。

このことは不動産投資にも同じことがいえるのではないでしょうか。

不動産投資を勧誘する不動産会社や金融機関は、とにかく不動産投資をさせるために、あれこれと言ってきます。

では不動産投資を勧誘する営業マンも不動産投資をしているかとなると、おそらくは行っていないことでしょう。

彼らにとっては、営業成績を上げて給料をよりたくさんもらうために頑張っているのであり、勧誘に応じて不動産投資を行って本当に利益になるかというと、その保証はないのです。

となると不動産投資を検討しているならば、どうすれば良いのでしょうか。

このてんで実際に不動産投資を行っている方に、アドバイスを求めるならば、営業マンが教えてくれないリスクなどに気づかせてもらい、より賢い投資を行うことができることでしょう。

アパート経営においても、実際にアパート経営を行っている方の書いた本などは私にとっても随分と参考になっています。

やはり、バフェット氏が言われたように実績がない助言者ではなく、実績のある助言者から学んでいことが本当に役立つのです。

 

 

追記:アパート経営そのものは、やり方を間違えなければ、安定的に収入が得られます。そのてんについては以下の記事をご覧ください。

事業をなにかしら始めたいとと思っていても、何を始めたらよいかわからない。

さらにサラリーマン生活には疲れたと思われる方もおられるかもしれません。

またサラリーマンとして安定した収入を得ていても、もう1つの収入源を確保したいと思われる方もおられるかもしれません。

こうした願望を手っ取り早く叶えてくれるのがアパート経営といわれています。

実際、アパート経営を始めるためには、ある程度の自己資金は必要ですが、スキルや人脈が普通でも安定した収入を確保できる事業といわれています。

実際、私の父もサラリーマン人生を歩んできましたが、不動産についてはなんのスキルもなかったにもかかわらず70歳のころに自宅を壊してマンションにし不動産賃貸業を始めました。

そして今では私がその立場を継承しています。

もちろんリスクが全くないということはないのですが、しかし安定した収入を得ることができ、株式やFXをやるよりは、明らかにリスクは少ないと思います。

そして収入の安定性、継続性といったてんで不動産賃貸業は魅力的な事業といえると思います。

もちろん昨今、アパート経営はやるな、ほとんどの不動産投資は失敗する、節税目的以外での不動産投資はおすすめできないといった声も聞きます。

そしてその考えにも一理あると思います。

私の近隣でも大規模にアパートマンション経営をやってきたオーナーさんの何人かが銀行への返済が滞り、物件の差し押さえという憂き目にあっているのも現実に生じているからです。

 

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アパート経営も事業なので、失敗もあれば成功もある。

ですからリスクがないわけではないのですが、一方で築古なマンションを堅実に健全に経営しているオーナーさんもおられます。

おそらく多数のオーナーさんが堅実に事業経営を行っていると思われます。

つまり、アパート事業のやり方を間違えなければリスクはさほど大きくない比較的安全な事業であるといえるかもしれません。

そのためには、節税対策や不動産賃貸業そのものについて、アパート事業を行っていきながら勉強しスキルアップしていくことが必要だと思います。

しかしアパートの立地場所に問題がなく、しかも経営の大きな判断ミスさえなければ、ほとんどの場合安定的に事業経営を行っていくことができるのではないかと思います。20/11/5



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