小規模マンションオーナーの日記


11月 24, 2018

募集家賃が暴落!!告知事項ありの物件だった


花画像

家賃が暴落した場合は、何らかの特別な事情があるのかもしれない。

先回の記事

アパート供給過剰のあおりを受けて募集家賃急落😿

では私の所有物件の募集家賃が下げられた事について書きましたが、その後、同じエリア内の他の物件も募集家賃が下がっていないかどうかを調べてみました。

すると幾つかの物件で、同じように募集家賃を下げられている物件がありました。

物件オーナーにとっては面白くないことです。

ところである物件はなんと50000円から35000円へと下げられています。

えーと思いましたが・・。

大東建託も入居者を決めるために、そこまでえげつないことをするなかとショックを受けました。

なんと、いっきに30%の下落です。

もちろん大東建託がオーナーに支払う賃料は査定家賃を基準にして支払いますので、オーナーに支払われる賃料がすぐに下がるわけではありませんが、次の大東建託パートナーズの担当者とオーナーとの賃料改定協議では、かなり査定家賃を下げられることになり、オーナーに支払われる賃料も下げられるんだろうと思い背筋が寒くなりました。

このことを考えて、気が滅入りましたが、しかし数時間が過ぎた後、ふと思い浮かんできたのは、あの物件は、ひょっとすると訳アリ物件なのではないかという事です。

アパート画像

大東建託設計施工管理の木造アパート。(この記事の内容と直接関係があるわけではありません)

そこで、早速その物件の詳細を調べてみると、やはり書かれていました。

備考欄に

告知事項あり

と書かれているのです。

つまりは前の入居者に何かがあったということです。

そしてそのことを不動産会社は入居希望者に告知しなければならないことなっているのです。

この場合、怖いもの知らずの方ならば、非常にリーズナブルになっている家賃にひかれて入居することができます。

しかし気持ちが悪いと感じるならば家賃がどんなにも安くても入居したいとは思わないでしょう。

それにしても告知事項のある物件は通常の家賃よりも30%程度安くなるようです。

この場合、一括借り上げの場合、オーナーに支払われる賃料はどうなるのでしょうか。

あくまでも査定家賃を基準にするならば、オーナーには影響がなく大東建託パートナーズが損失を負うことになります。

もちろんこうした事態が生じた場合のための、なんらかの保険を大東建託パートナーズが掛けているのかもしれませんが。

それにしても今回のようなケースは滅多に生じることではありませんが、絶対に生じないとも言い切れない事です。

万が一生じた場合にどうなるのかを知っておくのは良いことだと思います。

 

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