小規模マンションオーナーの日記


3月 14, 2019

他社とは異なる大東建託の住みたい街ランキング!!


バラ画像

住みたい街ランキングは入居者需要を知る目安となる。

賃貸住宅経営を行ううえで、どのエリアで行うかの選択はとても重要です。

この選択で間違えてしまうと、新築当初はよくても、築年数が経つにつれて、だんだんと入居率の維持が大変になっていき、そうなると家賃もかなり下げていかなければならなくなるかもしれません。

通常は、賃貸住宅経営は家賃収入から銀行への毎月の返済金を支払い、さらに建物の維持管理コスト(修繕費や損害保険料)を含むを取り分けたり支払ったりしていかなければなりません。

そこで家賃収入よりも、取り分けるお金や支払い分のほうが、大きくなってしまうと、まさに赤字経営となってしまいます。

そしてこのような状況が改善されることなく、ずっと続くと、所有物件はまさに負動産になり、銀行への返済ができなくなると、賃貸住宅経営は終わりです。

ですからどこで賃貸住宅経営をするか、入居者需要のあるエリアなのかどうかを見極めるのは重要です。

このてんで大手の不動産会社が発表している、住みたい街ランキングは参考になります。

多くの方が、いずれは住んでみたいと思っている街なのですから、そのエリアは入居者需要があると考えることができるでしょう。

アパート画像

賃貸住宅最大手の大東建託設計施行管理の木造アパート。

ところで調査を行う不動産会社によって住みたい街ランキングにランクインされるエリアが異なってくるのも事実です。

おそらくは調査方法が異なるゆえに多少ランキングされる街が異なってくるのではないかと思われます。

そして最近ですが、賃貸住宅最大手の大東建託が首都圏において住みたい街ランキングを公表しました。

大東建託といえば圧倒的な管理戸数と入居者をかかえる会社なので、その調査結果は注目すべき事柄ですが、ランクインしたのは、市ケ谷や広尾、北山田といったエリアです。

この結果は他社の調査とは異なるものでしたが、その理由は、大東建託は現在住んでいるエリアが気に入っているかどうかの要素を加味しているてんで異なっているようです。

ですから住みたい街というよりも、住み続けたい街ランキングとも表現できるかもしれません。

いずれにしても大東建託の調査でランクインしている街ならば、入居者ができるだけ長く入居してくださる可能性が高くなっていくと思われます。

ということは退去者が少ない→入居率の維持→家賃の下落も限定的、といったオーナーにはありがたい恩恵があるかもしれません。

このように大東建託の調査を含めた、住みたい街ランキングはエリアの選定のうえで参考にすることができます。

 

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