賃貸住宅の家賃はやはり物件のエリアがモノを言う

以前の事ですが筆者の知人の夫婦が、宮崎県の地方に引っ越すということを知らされました。

ご主人のほうは定年退職しており、悠々自適な生活をしていましたが、奥様の故郷の地域に引っ越して過ごすとのことです。

今は持ち家に住んでいますが、その持ち家を売却して、アパートでの賃貸暮らしにするそうです。

市街地にも賃貸住宅が数多くある。

ところで、宮崎県の地方での賃貸アパート暮らしと聞いて、そのアパートは、おそらくは大東建託グループの物件ではないかと思いました。

そのアパートは新築で、しかもペット飼育可の物件だというからです。

また地方の賃貸住宅となると大東建託が圧倒的に強いということもあるます。

そこで、いい部屋ネットのサイトからこのエリアの募集物件を調べてみますと、該当する物件がありました。

上記の夫婦が引っ越すと言っておられた物件に、ぴったりとマッチします。

ところでこの大東建託グループの新築物件ですが1LDKで、部屋の広さが約５０㎡です。

そして家賃ですが、このクラスの物件で

５万円

です。

驚きの安さです。

このクラスの物件ならば、都心部や都市近郊で、駅から徒歩１０分圏内であるならば、家賃が１０万円もしてもおかしくはありません。

言ってみれば、同じ労働しても、一方の労働者の月給は１５万円、もう一方の労働者の月給が３０万円といった不公平感のある現象のようなものです。

しかしそれにしても家賃というものは無情なものです。

もちろん家賃を決定する要素には様々なものがありますが、１つには物件の質ですが、もう１つは需要です。

そして物件の需要のほうは、多くの場合、その物件のエリアによって決まります。

なので不動産のエリアというものは、とても重要な要素になってきます。

そのエリアによって家賃や不動産価格が大きく影響を受けるというわけです。

ところでエリアによって大きく違ってくるものに、土地にかかる固定資産税があります。

この土地かかる固定資産税もエリアによって大きく異なり、地方と都心部や都市近郊エリアとでは、何十倍、何百倍以上の差があります。

物件オーナーは固定資産税を、多くの場合、家賃収入から支払っていかなければなりません。

しかしそれでも、やはり地方と都市部との家賃の大きな違いの不公平感が拭われるというほどではありません。

やはり賃貸住宅経営はエリアによって大きく左右されるのです。