賃貸住宅の空室解消のために適正な家賃で募集する
全国的に賃貸住宅の空室率が向上しているなか、大家にとって空室がなかなか埋まらないことは悩ましい事柄です。
専門家のなかには、アパート経営において空室が埋まらないことが最大のリスクだと指摘する方もおられます。
ではどうすればなかなか埋まらない空室を埋めることができるのでしょうか。
まずは周辺の家賃相場を調べてみることができます。
その結果、周辺の家賃相場よりも家賃がかなり高いのならば、当然のこととして入居者がなかなか見つからないことでしょう。
なかには家賃収入が減ることを恐れて、家賃を頑として下げようとしない大家さんもおられるのかもしれませんが、それでは空室が増える一方で、空室もなかなか減らないでしょう。。
このてんで賃貸物件管理戸数NO1の大東建託は、95%以上の入居率を維持していますが、高い入居率を維持している理由の1つは、大東建託独自の家賃査定の部署があり、管理物件の周辺家賃相場がどれぐらいなのかを、査定しており、募集家賃を適正レベルにして入居をしやすくしているようです。
エリアによっては周辺相場が下がっているために家賃を当初より下げなければならないことも、しばしば生じるかもしれませんが、空室を埋めるためにはそうしなければなりません。
もちろん家賃を下げるとなると他の入居者との家賃の格差が広がる恐れがあります。
例えば201号の家賃が60000円のところ同じ間取りの202号の家賃を下げて53000円にすると、7000円も格差が広がり、あまりよいことではありません。
その場合はリフォームによって部屋の魅力アップを図り、家賃を60000円で維持するか、それ以上にすることができるかもしれません。
さらに礼金や敷金が高いとなかなか入居者が見つからないことでしょう。
特に近年は礼金そして敷金0円キャンペーンということが、当たり前のように行われています。
このてんで大東建託も物件によっては礼金、敷金0円にしているものが多数あります。
それで周辺エリアでは礼金、敷金がどうなっているのか、あるいはフリーレントがどうなっているのか、調べてみて周辺相場並みにする必要があることでしょう。
いずれにしても家賃相場、敷金や礼金、フリーレントのてんで、高くなっていないかを検討してみることができるでしょう。
追記:賃貸住宅オーナーであるならば、所有物件の適正な家賃がどれくらになるか関心のあることだと思います。
オーナーの本心は、可能な範囲で家賃を高くしたいというところにあるかもしれません。
しかしあまりにも高くし過ぎると、入居者も決まりませんし、現入居者も退去してしまうことでしょう。
そこでどれぐらいが適当な家賃なのかを調べるための方法の1つにインターネットで家賃相場を調べる方法があります。
このてんで幾つかの大手の不動産賃貸情報サイトで、家賃相場を調べることができます。
例えばアットホームにそのようなサイトがあります。
相場から物件を探すというページですが。
このサイトの良いところは、1カ月単位で1年間の家賃相場を推移を知ることができます。
例えば1DKの部屋の家賃が
7月 6.36万円
8月 6.31万円
9月 6.31万円
といった感じで1年間の家賃相場の推移を知ることができます。
しかも部屋のサイズ毎に家賃相場の推移を知ることができますので、今はどの部屋のサイズの需要が高いのか、どの部屋のサイズの人気がないのかなどもある程度知ることができます。
このアットホームのサイトの家賃相場は、需要の度合いを知るのに助けとなるようです。
ところで所有物件の適正な家賃を知るうえで現時点で、最も助けになるサイトはライフルホームズのサイトです。
ライフルホームズの家賃相場のページで調べることができます。
そしてこのサイトの良いところは、比較的詳細に家賃相場を知ることができるところにあります。
例えば関西で最も人気がある阪急西宮北口駅エリアの家賃相場を調べる時に
まず部屋のサイズは、ワンルーム 1K 1LDK・・といった具合で区切ることができます。
そしてさらに詳細条件を記入することができるわけですがその内容はというと下記にあるように
マンションかアパートか戸建てか
専有面積
駅徒歩分
築年数
バス・トイレ別か
室内洗濯機置場があるか
最上階か
2階以上か
オートロックか
エアコンがあるか
といった事柄です。
ですからこれらの条件を正確に記入して算出された家賃相場は、ほぼ正確なものではないかと思われます。
もちろん将来的には、さらに家賃を左右する条件が付け加えられていき、精度が高くなっていくこともあり得ますし、期待したいものです。
さらに一括借り上げで賃貸住宅経営をしている場合でも、賃料改定のさいに提示される賃料が適正なものかどうかを確認するのにも役立つことでしょう。
それにしても家賃相場もネットである程度知ることができる時代になっています。
物件オーナーであるならば是非活用してみましょう。