小規模マンションオーナーの日記


4月 17, 2024

大東建託のDK SELECT入居者様専用アプリ スマホに入れておくことのメリット

以前のことですが、月に2度の大建託パートナーズによる簡易清掃の日でしたが、清掃終了後には清掃完了のお知らせのパンフレットが投函されていたことがあります。

それとともに今回はDK SELECT入居者様専用アプリのインストールガイドの用紙もいっしょに投函されていました。

よくよく見てみるととても便利なアプリです。

このアプリのメリットは

その1 管理会社からのお知らせが確認できます。例えば定期清掃や、設備点検、各種サービスなどの情報を確認できます。

その2 大東建託パートナーズにメール連絡を行えます。困ったことや、相談などをメールでお問い合わせすることができます。

その3 大東建託パートナーズに電話連絡を行えます。例えば設備故障や、鍵の故障等で万が一部屋に入れなかったりした場合にアプリから即、電話をかけてレスキューの要請を行えます。

その4 地域のおトク情報が配信されます。あるいは確認できます。

その5 各種手続きを行えます。例えば家賃の確認、支払い方法などの変更が行えます。

ざっとこういったメリットのあるアプリで、入居者ならばぜひともスマホにいれときたいアプリです。

アパート画像

大東建託設計施工管理のアパート。

ぜひ私もアプリをスマホに入れようとしましたが、入力するためには、賃貸借契約書に記載されている契約番号、建物CD、部屋CDの入力が必要となっています。

ところが大家の私には賃貸借契約書はありませんので、それらの情報はありません。

このアプリって入居者には使用できても大家には使用できないアプリなのでしょう。

 

しかし今の時代、スマホは本当に実生活においても利便性が高いと実感します。

さらに時代のこのような流れを汲み取って、スマホの利便性を賃貸サービスに生かす大東建託の取り組みにも今後の期待をもたせるものです。

また大東建託はLineアプリの活用にも積極的で、入居斡旋のさいに大きな反響があるとか・・

いずれにしても賃貸住宅業界においてもスマホを十分に生かしたハウスメーカーが今後いっそう有利になっていくことは間違いないでしょう。

 

追記:上記のアプリは、あくまでも入居者向けのものでオーナーが使用することはできません。

その一方でオーナー向けのアプリがあります。

大東建託のニュースリリース2019/2/26の「賃貸建物オーナー様向けアプリ「DKオーナーズ」の配信を開始 災害時の「緊急お知らせ機能」としてもアプリを活用」で説明されていますように、2019年の春ごろに大東オーナー向けのアプリをスマホやタブレットにダウンロードし、見ることができるようになりました。

dk-owners_0226.pdf (kentaku.co.jp)

私もこのアプリをダウンロードしていますが、基本的にはパソコンで見ることができる大東オーナーのためのマイページと内容はほぼ同じです。

もちろん、今後さらに機能が拡充していくのかもしれません。

いずれにしてもこのアプリによって、外出先でも大東オーナーのためのマイページを見ることができます。

 

 

追記:入居者の契約更新もスマホだけで行えるようになりました。

そのてんについては以下の記事をご覧ください。

 

賃貸暮らしをすると、多くの場合、2年毎に契約を更新することが求められます。

この契約更新ですが、最近では更新料0円の物件も少なくないので、その意義がどこにあるのか?と思うこともありますが、更新の時期に家賃の値上げや、更新前に家賃の値下げ交渉を行うことができるといった意義があるのかもしれません。

このてんで大東建託の物件の場合も2年毎の契約更新が求められます。

これまでは更新の数カ月前に大東建託パートナーズより郵送で、契約更新についての書類が届けられてきて、その書類に必要事項を記入捺印して、大東建託パートナーズに返信することによって契約更新が行われてきました。

もちろん契約更新をしなかったからといって追い出されるといったことはありません。

この場合は、自動継続という形で入居し続けることができますが、家賃の値上げなどが求められている場合は、速やかに契約更新をするか、それとも退居するか、それとも家賃交渉を行って家賃の現状維持を求めるかの選択が求められます。

しかしほとんどの場合は更新料は0円なので、家賃の値上げなどが求められていなければ、さほど手続きが大変というわけではありません。

賃貸アパート画像

大東建託設計施工管理の木造アパート。

ところで大東建託の2018年11月21日のニュースリリース「賃貸借契約の更新手続きを電子化し簡素化を実現 入居者様の利便性向上を図る」には

大東建託株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:熊切直美)のグループ会社、大東建託パートナーズ株式 会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:佐藤功次)は、11月22日(木)より、賃貸借契約の契約期間満了にともな う更新手続きの電子化※1を開始します。 ・・この更新手続きはこれまで、「賃貸借契約更新同意書(以下、更新同意書)」への記入・捺 印等が必要でしたが、電子化することで、入居者様専用アプリやWEBサイト上で手続きを完了することが可能になります。・・また、入居期間中の入居者様情報の変更により運転免許証等の確証のご提出が必要な場合も、スマートフォンな どで撮影し、アプリやWEBサイト上にアップロードするだけで変更手続きが可能となります。

koshintetsuduki_1121.pdf (kentaku.co.jp)

と書かれています。

このようにペーパーレスでアプリやウエブサイトのみで更新手続きを迅速に完了させることができるというのです。

もちろんそのことは入居者の利便性の向上と共に、大東建託パートナーズの業務の軽減にもつながることでしょう。

ところで入居者側に注意すべき事柄は、電子的な方法で更新手続きをする場合、明示されている家賃を確認することをお勧めします。

おそらくは更新後の家賃は現状と同じか値上がりになっているかのいずれかです。(家賃が値下がりになっている事はまずありません)

家賃のてんで不満があるならば、更新前に大東建託パートナーズの担当者と協議することができるでしょう。



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