豪雨被害増大で浸水被害も増大 アパートの立地場所は大丈夫？
大東建託設計施工管理のアパート。地方でもしばしば見かける。
アパートやマンションを自分の土地に建てるにしても、あるいは中古の物件を購入するにしても立地には気をつける必要があります。
ここでいう立地とは入居者ニーズについての立地というのではなく自然災害リスクの立地についてです。
近年ゲリラ豪雨が増大し、水害被害に遭うアパートも増えているようです。
筆者の物件は大東建託パートナーズが管理していますが、大東建託パートナーズも水害には相当の警戒をしており、オーナーに加入している損害保険が水害も保証対象になるのかどうかを確認することがあります。
とにかく床上水害被害に遭ったアパートの部屋の修繕費用は１部屋あたり250万円前後するということですから、要警戒です。
とりわけ
大きな川の近くの物件は水害リスクが大きい
ともいわれています。
というのも大きな川の近くは万が一堤防が決壊すれば洪水にさらされるからです。
そして現実にそのような事例が近年増大しています。
また大きな川のそばは地盤がゆるい可能性があるので注意が必要です。
もし、周辺の建物が傾いていたり電柱も傾いていたり、あるいは道路が地盤沈下しているならば地盤が軟弱なので、その近くにアパートを建てたり物件を買ったりしないほうが無難でしょう。
近年の大雨やゲリラ豪雨に備えて保険に加入するなどの水災対策が必要。
また最近は海抜を表示する自治体も増えてきました。
筆者の住む阪神地区も大阪湾に面していますので、大阪平野のエリアは海抜は高くはありません。
特に海に近い地点は0メートル地点が多く、中には海抜がマイナスになっている地区もあります。
そのような地点は堤防で海水の侵入を防いでいるのですが、大きな津波が来ればひとたまりもなく壊滅するでしょう。
また津波が来なくても大雨が降れば、床下あるいは床上浸水の被害を受けやすい地区だと思われます。
筆者の妻の実家がある小豆島も以前、大きな台風が来た時に大雨はもちろんですが、大潮の時期と重なったことがあり、波が堤防を乗り越え海沿いの家屋が浸水したことがありました。
ですからあまりにも海に近い地区しかも海抜が低い地区はリスクが大きいといえるでしょう。
万が一に備えて水害保証の損害保険や地震保険に入ることによって、ある程度のリスクをヘッジすることはできますが、それなりの保険料がかかることも事実です。
このように物件を建てたり買ったりする場合はその場所の自然災害リスクについて考慮するのは賢明なことのように思います。