エアコン交換工事費用10万円が大東ワランティで0円
梅雨が明け暑い夏になりました。
となると必需品となるのはエアコンです。
市街地の場合は、夜中でも真夏はあまり気温が下がらないので、安眠のためにエアコンをつけたままにすることも少なくありません。
私もそうしています。
ところでエアコンですが、寿命があります。
だいたい10年を超えたころから故障するようになり、エアコンそのものを交換する必要が生じる場合もあります。
大東建託設計施工管理の木造アパート。
そしてエアコンを交換するとなると1台につき本体が6万円以上、工事費で3万円ぐらいがかかり、だいたい10万円ぐらいの費用がかかります。
アパートやマンションにオーナーにすれば、エアコンはいずれ壊れるものでいつかは交換しなければならないものですが、交換費用が1台につき10万円ぐらいするというのは頭の痛いところです。
ところで
という記事には
大東建託パートナーズが住宅設備延長修理保証を２０１５年11月から開始するというのです。 簡単に言えばオーナーが大東建託パートナーズに定額を毎月支払うならば、設備故障の修理、場合によったら交換を大東建託パートナーズが保証限度額まで保証してくれる制度です。 ところでオーナー、大家にとって賃貸物件の設備故障をおこりうるもので、かなりの高額になる場合もあります。 私のマンションも築8年になりますが、乾燥機の故障が2回ほどあったと記憶しています。 乾燥機の場合、故障修理費は１回につき４万円以上はかかります。 そして10年を超えると、設備故障も増えていくといわれています。・・ いずれにしても大家にとって設備の故障修理、交換は避けられない課題で大東建託パートナーズの新サービスはこの課題に大家さんが取り組む一つの方法にはなりそうです。
と書かれていました。
建物の雨漏りで漏電 修繕費用は？ 保険の補償は？
今年の梅雨は、期間が長く感じられ、しかも本当によく雨が降ります。
実際に各地で大雨による被害が発生しています。
ところで日本家屋では雨の時期になると、雨漏りに悩まされる世帯が少なからず生じます。
私の知り合いにも、以前からも雨漏りをする2階建ての戸建て住宅に住んでいますが、今年の梅雨の大雨のために雨漏りがひどいために、漏電を防ぐために、大雨が降っている時は、電気のブレーカーを切っているんだそうです。
そうなると電気のない生活を送ることになりますが、冷蔵庫などどうしているのでしょうか。
ところで雨漏りというと、木造住宅、木造アパートを思い浮かべるかもしれません。
実際のところ天井部分の木材が腐って雨漏りをすることがあることでしょう。
しかし雨漏りが生じるのは木造住宅だけではありません。
鉄筋コンクリートのマンションでも雨漏りが生じることがあります。
例えば雨がよく降ると、雨水が外壁から染みてくるといったトラブルが生じることがあるようです。
実際は窓枠などの、隙間から雨水が入ってくるのかもしれませんが。
いずれにしても、雨の多い日本では、どんな建物であっても雨漏りは生じえるトラブルです。
ところで雨漏りによる漏電のリスクはどれほど高いのでしょうか。
大東ワランティサービス活用 エアコン編👍
設備故障を保証するサービスで急な出費を避けることができる。
数日前のことでしたが、所有マンションの階段を下りている時に、2階のある部屋の前に、大きな箱などが置かれて、室内でなんらかの工事が行われていました。
なんだろうと思い近づいてよく見てみると、大きさはエアコンが入るほどのサイズです。
箱には富士通という言葉が書かれているので、どうやら富士通製の製品が入っているようです。
ひょっとして富士通製のエアコン？と思いました。
入居者さんが個人的にもう1台のエアコンを設置している？
それとも、エアコンでない他の製品を設置しているのではとも考えてしまいました。
ところで大東建託パートナーズからは何の連絡もありません。
一体、何の工事を行っていたんだろうと、多少の不安を感じながら、その場を去りました。
それからしばらくしての事、大東オーナーのマイページを見ていると、マイページの修繕の箇所で、2階のあの部屋で、修繕が行われていたことが書かれていました。
そこには「エアコンの補修」となっています。
どうやらあの部屋で行われていた、工事はエアコンの修繕工事だったようです。
そういえば以前、あの部屋のエアコン室外機の音が異常に大きかったことがありました。
大東ワランティサービス 1月分から料金変更？
築年数とともに修繕費用も増えていく。
12月の下旬に大東オーナーマイページで、お支払状況照会から12月の下旬に大東建託からオーナーに支払われる金額（2019年1月分）を確認してみますと、先回分よりも減額されています。
えっと思いましたが、何で減額されてしまったのかを調べてみますと、住宅設備機器延長保証ワランティサービスの料金が上がったことによって支払われる金額が減額されたことがわかりました。
ところでこのワランティサービス、大東建託とフルパッケージプランで契約している場合は加入する必要はありませんが、スタンダードプランの場合は任意で加入することができます。
そして加入することによってエアコン、換気扇、浴室乾燥機等、そしてオプションとして給湯器の修繕費用が保証されるという制度です。
そして毎月支払うサービス料金が築年数が経つにつれて上がっていくのです。
具体的には
築6年～築10年 1部屋あたり 864円と給湯器とコンロのオプションが270円
築11年～築15年 1部屋あたり 1620円と給湯器とコンロのオプションが324円（すべて税込み価格）
となっています。
そして毎年の1月1日の建物築年数に基づいて算出されるわけですが、私の物件も今年の夏で築11年になったので、2019年の1月分の大東建託のオーナーへの支払い分から支払い家賃からの相殺ということで支払い分が減ってしまったというわけです。
風水害の多い年 やはり来年には火災保険料値上げ😿
火災保険料が値上がりする見込み。
2018年は災害の多い1年でした。
6月には大阪北部地震、7月には西日本豪雨、そして9月には台風21号、24号、そして北海道地震と災害だらけの1年でした。
このような年には、損害保険会社も大忙しではないかと思うのですが、やはりそうだったようです。
しかも保険金の支払いも非常に多くて、損害保険料も値上げに踏み切るようです。
このてんで日本経済新聞2018年11月13日の「損保、19年秋に火災保険料上げ 18年度の保険金1兆円に 」という記事には
大手損害保険3グループは2019年秋に火災保険料を引き上げる方針だ。国内で自然災害による保険金支払いが増えて収支が悪化しているためで、引き上げは4年ぶり。西日本豪雨や大型台風など風水害が相次いだ18年度の保険金支払額は大手3社で計1兆円規模に膨らむ見通しだ。今年のような風水害が今後も続けば、家計や企業の保険料負担が増える基調が続く可能性がある。引用：損保、19年秋に火災保険料上げ 18年度の保険金1兆円に
と書かれていました。
このように2019年の秋に火災保険料が値上がりする予定のようです。
物件オーナーにしてみれば、損害保険料の値上げは望ましいことではありませんが、いた仕方ないことなのかもしれません。
大東ワランティサービスのサービス料金が上がらない なぜ？
大東建託パートナーズが住宅設備機器延長保証サービスを提供している。
大東オーナーの場合、フルパッケージプランの場合は、大規模修繕費用や住宅設備機器等の修繕費用について30年間は煩うことはありません。
ところがスタンダードプランの場合になると、修繕費用はすべて大東オーナーの負担となります。
しかしスタンダードプランでも大東建託パートナーズが提供する住宅設備機器延長保証ワランティサービスに加入するならば、エアコンや給湯器などの修繕費用は大東建託パートナーズが負担することになります。
しかしこのワランティサービスですが、築年数に応じて毎月支払うサービス料金が上がっていきます。
どのような基準でサービス料金が上がるかというと
新築～5年以下
5年超～10年以下
10年超～15年以下
15年超～20年以下
20年超～
という基準で築年が経つにつれてサービス料金が上がります。
そしてサービス料金も最も安い、新築～5年以下と最も高い20年超～では比較してみますと3倍程度高くなっています。
そしてそれもそのはず、筑年数が経てば経つほど、住宅設備機器が故障することも多くなっていきますので、段階的にサービス料金が上がっていくのも、いた仕方ないことです。
もちろん私の物件も、築11年になりましたが、これまで換気扇、給湯器故障などがありましたので、この時にワランティサービスのおかげで修繕費用を支払なくて済みました。
水害補償の保険に加入していない大東オーナーさんが意外と多い？
水害補償の火災保険に加入しているならば、増大する水害リスクに対処できる。
数年前のことですが、突然に大東建託パートナーズの物件担当者から電話がかかってきました。
電話の内容は
「水害補償のある火災保険に加入しているかどうか」
の確認でした。
当時もゲリラ豪雨などによる水害被害が多発するようになっており、おそらくは大東オーナーさんも被害に遭ったオーナーさんもおられて、しかも高額の修繕費や、修繕されるまでの家賃収入停止などの大変な状況に陥ったオーナーさんが少なからずおられたのではないかと思われます。
そこで大東建託パートナーズの担当者が担当している物件のオーナーさん一人一人に水害補償の火災保険に加入しているかどうかの確認を行ない、加入していないならば、この機会に加入を提案するようにしておられたようです。
とにかく水害被害に遭った部屋の場合、修繕費用は一部屋あたり数百万円程度かかるといわれていますから。
もしも10部屋が被害に遭ったならば、数千万円の修繕費用がかかることになります。
それでこの機に、全国の大東オーナーさんにも、水害補償の火災保険加入の確認が行われ、ほぼ100%に近い大東オーナーさんが水害補償の火災保険に加入したのではないと思っていましたが・・。
損保代理店の担当者が保険の更新で訪問してくる！！
大東建託設計施行管理のアパート。家主の多くが損保に加入している。
私は大東オーナーですが、加入している損害保険は大東建託パートナーズが提供している損害保険ではなく、損保ジャパン日本興亜損保の損害保険に加入しています。
大東建託パートナーズから損害保険の提案も受けましたが、すでに損保ジャパンで加入しているということで、断りました。
ところで加入している損保ジャパンの損害保険の５年更新の時が近づいてきましたので、代理店の担当者が説明と更新のために訪問してこられました。
代理店も人手不足でかなり忙しいようで、その忙しいなか訪問してこられました。
そして今回の更新手続きから、様々なてんを学ぶことができました。
その１つはこの５年間で
地震保険の保険料がかなり高くなった
というてんです。
およそ４０％程度の値上げです。
その理由を聞いてみますと、国土交通省の方針で、マンションなどの地震保険料が高くなっているとのことです。
ですからどこの損保でも同じように値上がりしているとのことです。
さらにもう１つ高くなったのは
施設賠償責任保険です。
施設賠償責任保険もこの５年でかなり高くなっていました。
以前はリーズナブルな保険料ともいわれていた施設賠償責任保険ですが、もはやリーズナブルとは言い難いようです。
それにしてもなぜ施設賠償責任保険がそんなにも高くなってしまったのでしょうか？
地震保険料がやはり値上げ😿
大東建託設計施工管理のアパート。駅から徒歩２０分ほどのエリアだが満室を維持している。
アパートマンションオーナーであるならば自物件に損害保険をかけていることでしょう。
私も大東建託パートナーズ管理の物件を父から相続しましたが、父がオーナーだった時に、損害保険に加入していました。
どうやら大東建託の担当支店から提案された損害保険に加入していたようです。
そしてこの損害保険ですが、今年には５年の更新を迎えます。
ところでこの損害保険ですが、風雨水害補償付帯の火災保険と地震保険です。
このなかの地震保険ですが、意外と保険料が高いのですが、外すこともできません。
私の物件のあるエリアは阪神地区にありますが、今から２３年以上も昔に、あの阪神大震災を経験しているだけにもしも大地震が発生したらという心配もありますので、やはり念のために高い保険料を支払ってでも加入しておきたいと思います。
あの阪神大震災の時は、木造家屋の多くが半壊や全壊してしまいましたが、RC造りのマンションも１階部分が潰れたり、建物全体が斜めに傾いてしまいやむえず解体した建物も少なくありませんでした。
ですから揺れの大きな地震の場合、RC造りだとして大丈夫ではないことを目のあたりにしました。
当時は地震保険に加入していなかった、分譲マンション区分所有者も多かったようですが、マンションには住めなくなっても、住宅ローンは返済し続けなければならないという大変な状況に直面した区分所有者たちの問題も取りざたされた時でもありました。
火災保険料がジワリと値上げ😟
アパートオーナーにとって火災保険の加入は必須事項。
今年の冬は異常に寒い冬でした。
近年はますます、気候が極端になっているような感じで、アパートマンションオーナーにとっても自物件の自然災害による損害が気になるところです。
このような時代に頼りになるのが火災保険や損害保険ですが、私も自物件にありとあらゆる保険をかけて備えています。
しかし気がかりなのは保険料です。
決して安くはありません。
しかも最近は保険料が値上がりする傾向があるのです。
産経新聞２０１８年１月２８日の「火災保険料値上げへ 算定基準３～５％、災害で支払額増加」という記事には
損害保険各社でつくる損害保険料率算出機構は２７日、火災保険の保険料を設定する際の目安となる「参考純率」を３～５％程度引き上げることで最終調整に入った。自然災害などで保険金の支払額が増加したため。損保各社は基準改定を踏まえて平成３１年中にも住宅向け火災保険料を上げる見通し。各社は個別に値上げ幅を決めるが、地震保険料も来年１月に値上げする見込みで家計の負担が増しそうだ。
引用：http://www.sankei.com/economy/news/180128/ecn1801280011-n1.html（閲覧日2018年2月26日）
と報じ、最近の自然災害などで保険金の支払額が増加したため３～５%程度、参考純率を引き上げることになるというのです。
値上げは２０１９年からで、地震保険料も２０１９年１月から値上げする見込みで、アパートマンションオーナーにとっては多少、頭の痛い事柄です。